2019年11月11日、日本最大のシェアの祭典「SHARE SUMMIT 2019」が開催されました。これは、一般社団法人シェアリングエコノミー協会主催、日本を代表するシェアリングエコノミーの祭典で、今年で4回目の開催となりました。
主催したシェアリングエコノミー協会は、場所・乗り物・モノ・人・スキル・お金の分野で”シェア”という新しい経済循環を目指し活動を進めています。会員には多くの企業が名を連ね、特別会員11社の中にはヤフーやNTT東日本、小田急電鉄など大企業の名前も見られます。
東京・虎ノ門で開かれた「SHARE SUMMIT 2019」には約1,300人が集まり、大盛況のうちに終了しました。「共創・共助がつくる令和時代の新しい経済」というサブタイトルのとおり、実施された12のセッションでは、大企業やスタートアップといった民間からだけではなく、自治体の有識者や現職の官僚など、業種の垣根を超えた幅広いメンバーが登壇しました。
世界の注目集まるTOKYO2020 シェアリングサービスの充実は急務
この「SHARE SUMMIT 2019」では、インバウンド観光分野におけるシェアリングエコノミーの有望性についてもディスカッションされました。東京オリンピックが開催される2020年は、海外からの旅行者がさらに増えると予想され、民泊などの宿泊先のシェアや、いわゆる”相乗り”のライドシェア、通訳やガイドなどのスキルシェアなど、さまざまなシェアリングサービスの充実が求められています。
さらに2021年には、以前の記事でもご紹介した、関西広域を会場とした国際的スポーツ大会「ワールドマスターズゲームズ関西」が予定されています。今までのフレームワークに捉われず、眠っている価値に付加価値をプラスしてサービス化することで、クオリティの高いシェアリングサービスを生み出す必要があるといえるでしょう。
当社は、一棟貸しゲストハウス「Sano San Chi」の展開、そしてキャンピングカーのレンタカーサービス事業「Van Life Rent-a-car」を通してシェアリングエコノミーの発展に寄与してまいります。
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